一般社団法人日本バレーボールリーグ機構（Vリーグ機構）は、2024-25シーズンより始まる新V.LEAGUEのクラブライセンス制度について6月21日（水）の記者会見で明らかにした。
クラブライセンス制度は、リーグに参加申請したクラブの保有施設、事業規模などが適正かどうかについて、クラブライセンス事務局が審査を行い、最終的にライセンス交付の可否を決定するもの。JリーグやBリーグなど、各種プロリーグで採用されている。
新クラブライセンスは大きく分けて2種類。V.LEAGUEへの参入資格である「Vライセンス」と、その上に新設されるS-V.LEAGUEへの参入に必要な「SVライセンス」がある。主な共通項目としては、母体会社の法人格に関する条件や、代表取締役などクラブの経営責任者の設置、ユースチームの保有などがあげられた。また両者の違いについては、主な相違項目として下記内容について説明がなされた。（すべてSVライセンス／Vライセンスの順）
■ホームアリーナでの開催ゲーム数
ホームゲームの80%以上／ホームゲームの60%以上
■ホームアリーナ入場可能人数
5000名以上（2029-30シーズンまでは3000名以上）／2000名以上（2029-30シーズンまでは750名以上）
■クラブハウス
チーム専用クラブハウス必須／チーム専用クラブハウスの保有を推奨
■売上高
年間6億円以上（2026-27シーズンまでは年間4億円以上）／年間2億円以上（2030-31シーズンまでは推奨値）
■専任人材（アナリスト・通訳・医師）
必須／推奨
■トップチームの指導資格（監督・コーチ1名必須）
コーチ4以上／コーチ3以上
大河正明副会長は、このクラブライセンス制度について「トップは高く、裾野は広く、幹を太くするためのもの」と説明した。リーグ側としては参入にさまざまな条件を設けると同時に、クラブへの助言や援助も行うことで、事業規模の拡大を促す。
新リーグは2024-25シーズンから Vリーグ機構が参入要件の方向性を発表
